第二新卒の大学職員の求人

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第二新卒の大学職員の求人

従来の日本企業は、新卒を一括で採用して教育をしていく人事システムを採用していました。しかし、時代の変化と共に徐々に第二新卒の採用も積極的に行なうようになってきています。 その流れは、大学職員でも当てはまるのでしょうか? この場合の大学職員とは大学教授や准教授ではなく、総務や会計・経理、教務などの一般職員を指します。今回は大学職員の第二新卒に対する求人状況を考えてみたいと思います。

■募集そのものは出ている
結論から先にいいますが、大学職員の新規採用情報は、第二新卒にも普通に出ています。通常、新卒だけでなく既卒、社会人経験者も積極的に採用する大学が多いので、新卒よりもむしろ第二新卒の方がチャンスは大きいといえるかもしれません。

日本私立学校振興・共済事業団の資料によると、大学職員の中で最も人数の多い世代は30代の半ばです。一方、最も少ない世代は新卒の世代です。多くの職員が二十代半ばから30代前半に転職をして大学職員になっているので、むしろ第二新卒で大学職員を狙った方がいいといえるかもしれません。

■ただし、実績は求められる
その代わり、新卒ではなく既卒、社会人経験者を採用する以上、それなりのスキルや経験、メンタリティーを求めてきます。大学もこれからの時代は激しい競争にさらされるので、競争で勝ち残れるだけの力強い人材を採用したいと考えています。

性格的に攻撃的である必要はありませんが、何らかの即戦力になるようなスキルは大学の方も求めてきています。大学を卒業後も就職せず、語るほどのスキルを身に付けなかった人材は、第二新卒で大学職員の募集に応募しても厳しい現実が待っています。有名私立大学の大学職員募集になると、倍率は100倍を超えるケースも普通にあるからです。

社会人経験が無い第二新卒は、きちんと社会人経験を積んで何らかの武器を身に付けてから挑戦してもいいと思います。大学職員は上述の通り三十代半ばが最も人数的に多いので、その年齢まで他の場所で実績を重ねてから転職をしても全く問題はないのです。

■それでも今すぐチャレンジしたい場合は、しっかりと対策を
三十代半ばまで待てない、第二新卒の年齢ですぐにチャレンジしたいという場合は、それなりの準備を整えなければいけません。大学職員の採用試験は筆記試験、一次面接、二次面接、最終面接と何段階にも分かれているので、付け焼刃の対策では突破できません。

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